転職活動で優良企業を見極める場合、「なんとなく雰囲気が良さそう」で判断すると失敗しやすいです。
実際には、企業が公開している数字を見ることでかなり精度高く判断できます。
ここでは数字をもとにした分析方法を解説します。
まず確認すべき5つの数字
① 平均勤続年数
社員がどれだけ長く働いているかを示します。
目安としては以下です。
| 平均勤続年数 | 評価 |
|---|---|
| 15年以上 | 非常に良い |
| 10〜15年 | 良い |
| 5〜10年 | 普通 |
| 5年未満 | 要注意 |
一般的に優良企業は10年以上が多いと言われています。
ただし、
- ITベンチャー
- スタートアップ
- 急成長企業
は平均勤続年数が短くても問題ないケースがあります。
② 離職率
離職率の確認は確認必須項目です。
目安は以下になります。
| 離職率 | 評価 |
|---|---|
| 5%以下 | 非常に優良 |
| 10%以下 | 良好 |
| 10〜20% | 普通 |
| 20%超 | 要注意 |
優良企業の目安として離職率10%以下がよく挙げられています。
特に新卒3年以内離職率を見るとより実態が分かりやすいです。
例えば、
- 新卒離職率15%以下 → 良好
- 30%超 → 警戒
くらいで考えるといいでしょう。
③ 有給取得率
有給取得率は意外と見落とされますがこちらも重要です。
目安は以下になります。
| 有給取得率 | 評価 |
|---|---|
| 80%以上 | 非常に良い |
| 70%以上 | 良好 |
| 50〜70% | 普通 |
| 50%未満 | 要注意 |
優良企業では70%以上を超える企業も多いです。
例えば実際の企業データでは、
- TOTO:87.9%
- 九州電力:83.5%
- 日本タングステン:83.0%
など高水準です。
④ 月平均残業時間
求人票の
「残業少なめ」
はあまり信用しない方が良いです。
実際の数字を見るべきです。
| 残業時間 | 評価 |
|---|---|
| 10時間以下 | 非常に良い |
| 20時間以下 | 良好 |
| 30時間以下 | 普通 |
| 40時間超 | 注意 |
施工管理など一部業界では30時間以下がホワイト基準として扱われています。
⑤ 年間休日数
ここも重要です。
| 年間休日 | 評価 |
|---|---|
| 125日以上 | 非常に良い |
| 120日以上 | 良好 |
| 110〜119日 | 普通 |
| 109日以下 | 要注意 |
最近の優良企業は120日以上が標準になっています。
上場企業なら必ず見るべき場所
EDINET(有価証券報告書)
上場企業なら有価証券報告書が公開されています。
確認できる項目としては
- 平均年収
- 平均年齢
- 平均勤続年数
- 従業員数推移
などです。
例えば、
- 年収が業界平均より高い
- 従業員数が増えている
- 勤続年数が長い
この3つが揃う企業はかなり強いです。
逆に、
- 従業員数が毎年減少
- 年収が業界平均以下
は注意です。
厚労省のデータベースも使う
意外と知られていません。
厚生労働省の
では、
- 残業時間
- 有給取得率
- 育休取得率
- 女性管理職比率
などが確認できます。
企業HPよりも客観的なデータが見られます。
認定マークを見る
国の認定もかなり参考になります。
例えば、
- 健康経営優良法人
- ホワイト500
- えるぼし認定
- くるみん認定
などです。
これらを取得している企業は一定基準を満たしています。
もちろん認定があるだけで絶対安心ではありませんが、プラス評価材料になります。
口コミサイトの正しい使い方
よくある失敗が、
OpenWorkの評価だけで判断する
ことです。
口コミは
- 退職者の不満
- 特定部署だけの問題
が反映されやすいです。
見るべきなのは評価点数ではなく、
共通して書かれている内容
例えば
- 「部署による差が大きい」
- 「若手育成が強い」
- 「評価制度が不透明」
などが何十件も出てくるなら信憑性があります。
逆に1件だけの批判はあまり参考になりません。
優良企業を見つける最強のチェックリスト
応募前に以下を確認してください。
・平均勤続年数10年以上
・離職率10%以下
・有給取得率70%以上
・年間休日120日以上
・月平均残業20時間以下
・平均年収が業界平均以上
・従業員数が増加傾向
・健康経営優良法人などの認定あり
・OpenWorkで同じ内容の口コミが複数ある
このうち6〜7項目以上当てはまれば、かなり優良企業である可能性が高いです。
特に転職で失敗しにくいのは、
「年収」よりも「離職率・有給取得率・平均勤続年数」を重視することです。
年収が高くても離職率が高い企業は珍しくありませんが、勤続年数が長く有給取得率も高い企業は、実際に社員が定着している証拠なので企業の実態が数字に表れやすいです。

